会社設立後、比較的早い段階で悩むことになるのが「会計ソフトをどうするか」という問題です。
最近はクラウド会計が主流になりつつあり、freeeやマネーフォワードなど、選択肢も増えています。
ただ、会計ソフトは「とりあえず入れてみる」ものではありません。
最初の選び方と初期設定次第で、その後の経理のしやすさが大きく変わります。
この記事では、設立後に会計ソフトを選ぶ際の考え方と、税理士の関与がなぜ重要なのかを解説します。
ピオカルでは主に freee 会計を採用しています
ピオカル会計事務所では、顧問先の会計ソフトとして、主に freee会計を利用しています。
実際に顧問契約をいただく際も、多くのケースでfreeeの導入をお願いしています。
日々の取引入力の分かりやすさや、銀行・クレジットカード等の連携のしやすさ、
税理士と顧問先が同じ画面を見て確認できる点が、実務上非常に優れているためです。
会計ソフトは「最初の設定」が超重要
会計ソフトの導入にあたっては初期設定が最も重要で、
会社の状況に合わせて、次のような口座・アカウントを適切に連携させる設定が必要です。
・法人名義の預金口座
・クレジットカード
・ECサイトの売上アカウント
・クラウドレジやPOSレジ
・クレジットカード決済端末
クラウド会計は「導入すれば自動で正しくなる」わけではない
よくある誤解ですが、クラウド会計を入れれば、自動で帳簿がきれいにできあがるわけではありません。
実際には、上記の口座連携を含め、初期設定を適切に行い、一定の決められたルールで整然と記帳をする必要があります。
そうしないと「ぐちゃぐちゃな帳簿」ができあがってしまい、あとで税理士が修正するのに何倍もの手間がかかります。
特に、会計にあまり詳しくない方が独自に導入した場合、「一見入力されているけれど、実は使えない帳簿」になっているケースは非常に多いです。
ピオカルでは freee の導入支援・入力レクチャーも提供
ピオカル会計事務所では、freee会計の初期導入支援や、日々の入力方法のレクチャーも顧問契約の範囲内で提供しています。
初期設定や運用ルールを最初に一緒に整理することで、顧問先側の負担も大きく減り、会計データの精度も安定します。
税理士と顧問先がリアルタイムで数字を共有できるメリット
ピオカルがクラウド会計を採用している理由の一つが、税理士と顧問先がリアルタイムで同じ数字を確認できる点です。
月次の利益や資金繰りの状況をタイムリーに把握できるため、会計が「後追いの作業」ではなく、経営判断の材料になります。
freeeを使えば給与計算・年末調整まで一体管理できる
freeeを導入すれば、会計だけでなく給与計算も同じシステムで管理できます。
給与計算、年末調整、法定調書の作成まで一体で行えるため、設立間もない会社にとっては事務作業を大幅に省力化できます。
会計ソフト導入前に税理士へ相談してほしい理由
会計ソフトは一度使い始めると簡単には変更できません。
だからこそ、導入前の段階で税理士に相談することが重要です。
事業内容や将来の税務を見据えた設計をしておくことで、後からやり直しになるリスクを避けることができます。
まとめ|会計ソフトは税理士と一緒に整えるもの
設立後の会計ソフト選びは、単なるツール選定ではありません。
会社の会計体制そのものを作る作業です。
ピオカル会計事務所では、freee会計を中心に、導入から日々の運用、給与計算までを税理士が一貫してサポートしています。
最初から正しい形で使い始めることが、後々の負担を大きく減らすことにつながります。